所得と健康の関係

所得と健康の関係については一定の相関関係があるとされます。具体的には

1. 経済的資源と健康アクセス: 高所得者は一般的に、健康に関する情報へのアクセスや高品質の医療サービスを受ける機会が多くなります。これは彼らがより良い健康状態を維持するのを助ける可能性があります。
2. ライフスタイルと健康: 高所得者はしばしばより健康的なライフスタイルを選択する傾向があります。例えば、健康的な食事、定期的な運動、ストレス管理などが含まれます。これらはすべて、全体的な健康に良い影響を与えます。
3. ストレスと健康: 低所得者はしばしば高いストレスレベルにさらされています。財政的な不安定さや、質の低い住環境、仕事の不安定さなどが原因で、これらは健康に悪影響を及ぼすことがあります。
4. 教育と健康: 高所得者は一般に高い教育レベルを持っています。教育は健康に関する知識と意識を高め、健康に良い選択をすることを促します。
5. 子供時代の影響: 低所得家庭で育った子供たちは、成人しても健康上の問題を抱える可能性が高くなることがあります。これは栄養不足、ストレス、健康教育の欠如などに起因する可能性があります。

以上のようなことが関係していると言われます。

医療業界で働いていると、所得と健康の関係性についてはなんとなくでは相関関係があるのではないかと感じます（所得を尋ねるわけではないので、多くの偏見が混ざっておりますが）。低所得であるから不健康というわけではないですが、個人的にはライフスタイルや教育といった部分が所得と健康の関係にておいては大きく影響していると思っております。

例えば喫煙率については多くの国では低所得層で喫煙率が高いことが言われておりますし、ファストフードの消費量についても低所得者層の方が多いとされます。

近年日本では所得格差は拡大傾向にあるとされ、所得格差が大きいほど生活習慣病罹患率は上昇するとの報告もあり、今後生活習慣病罹患率が上昇していく可能性があります。生活習慣病罹患率が上昇すれば疾病罹患率も上昇し、医療コスト（受診や入院による労働時間の減少、薬代など）の増加により、所得低下、所得格差の拡大がさらに進行すると思われます。

このような感じでより悪循環（所得格差や健康格差の拡大）が進行しやすいと考えられます。この悪循環を止めるためには様々な取り組みは行われていますが、長期的に見れば健康教育が最も効率的ではないかと思っております。

ただし、なかなか食欲や嗜好品への依存（タバコや酒）への意識変容は難しいと思います（企業側もより依存させる形で消費者にアピールするので、意志で対応するのは難しいかもしれません）。私自身も食欲への対応は難しいこともあるので、どのように生活様式を変えていけるかについては後日もう少し詳しく投稿していこうと思います。